メーカーを決定する要素の大きな部分が、実は見落とされているのです。日本の多くのハウスメーカーの仕事の進め方は、営業→設計→工事→アフターといったようにセクションごとに担当者が替わっていきます。そしてなによりも実際に家を造るのは下請けの職人であり、またその職人たちを管理する工事担当者の能力が大きく影響するということです。営業マンは契約が終わると気持ちのうえでも一段落し、その顧客の仕事は終わったという
信頼できる担当者に引き継ぎを... の続きを読む
最近の設計図はCADで作成することが普通です。CADはオペレーターの女性に依頼しますから、アウトプットされた図面をもとに顧客と打ち合わせをするのが多くなるのは仕方ありません。ここで問題となるのは、図面チェックの時間が充分にとれないことです。特に月末や決算期末は仕事量が増加し、アウトプットされる図面の量がかなりの数に上り、しかも営業から顧客に提出する、時間的に余裕のない業務依頼が集中します。すると、
設計ミスの生まれる土壌... の続きを読む
結露、ダニ、カビ、耐久性の不足、化学物質によるアレルギーの問題……など、日本の住宅は「高断熱・高気密」化がすすむに連れ、これまでになかった新しい問題をつぎつぎと生み出してきたことは確かです。しかし、これらは「高断熱・高気密」そのものが悪いのではなく。そのメリットを十分に実現できない技術の未熟さにあるといったほうが適切だと、私は思っています。価格を安くするために、桂や乾燥していない生木を使ったり、構
住宅で消費するエネルギーの効率... の続きを読む
玄関ドアを塗替えるていどの中規模の修繕なら二分の一の決議でいいが、一戸あたりの負担額が五〇万円以上ともなると、区分所有法第四五条3項の定めに準じて四分の三の特別決議とすることが少なくない。ただし、四五条3項にある「多額の費用」をいくらと解釈するかは定まっておらず、おおかたの通念にしたがう。共用の玄関まわりを改造するとか、集会所を増築する場合には共用部分の変更になるので、四分の三の決議が必要である。
理事会案の見直しをするのがとうぜん... の続きを読む
「既存不適格住宅」というのは、法律に違反して建っている住宅のことです。「そんなものがあるのか」と思うかも知れませんが、それがザラにあるのです。これを買ってしまうと増改築はほぼ不可能。中古住宅を買うときはとくに注意が必要ですし、新築住宅にもたまにあるので十分にチェックしなければなりません。住宅に関する法律の代表的なものに「都市計画法」、「建築基準法」の2つがあり、これらによって、その土地に建てられる
増築も改築もできない「既存不適格住宅」... の続きを読む
自分のお命を会社に貸している人と、自分の金を使ってしまって、銀行から借りてきて会社に貸している人とでは、税金のかかり方がぜんぜん違う。そういうことを知って普段の配慮ができているかできていないかの差が、いざという場合に大きく現われるわけです。このことは、相統税だけのことではありません。私たちの生活には、入ってくる金と出ていく金がいろいろあるけれども、その動きの中で、自分はどうするのが賢明なのかという
不動産は女性にとっても頼りになる存在... の続きを読む
「人に優しい健康住宅」「無垢材使用の良質住宅」。大手ハウスメーカーの中には、このようなキレイなうたい文句を並べることで、安全性をアピールしているところもあります。でも、実際はといえば……。恐ろしくて口にできないような状態のものもあるのです。驚かしてすみません。このシックハウスの実態について、勇気を出して告白しましょう。このシックハウス症候群。そもそもの原因は、ベニヤの接着剤から放出される化学物質（
シックハウスの実態について... の続きを読む
実は私にも20年以上も昔に、賃料が120万円（今なら、200万円前後の感覚でしょうか）の、欧米人向けの賃貸住宅を企画していた時代があります（ただし、その実態は、設計事務所と一緒になって試行錯誤していたというのが真相ですが）。その物件は、現在も元気に建っていて稼働しています。当時と比べて賃料は下がりましたが、不思議なことに今でも十分に通用しているのです。オーソドックスな間取りタイプで、奇をてらったも
オーソドックスな間取りタイプ... の続きを読む
借りる方法ばかり知っていて、返済方法については知らない方が多いようです。そこで基本的な二つの返済方法について紹介しておきましょう。（1）元利均等返済（2）元金均等返済の二つの方法です。元利均等返済は、最初から最後まで、返済額が変らない方式。内容は、この方式だと最初はいくら返済しても利子ばかり返済した計算になります。したがって、今、父親から相続した資金があるのだから、まとめてローンを支払えば、毎月の
返済の方法... の続きを読む
土地がそれだけ狭いと、隣接した家同士の間は人もほとんど通れないといった密集ぶりである。しかし、１戸当たりの分譲価格は住宅の建設費を上乗せして、5500万円から8000万円に設定できるので、都心で商売をしている人などを対象になんとか売れることになる。東京の都心や周辺の区部ではすでに昭和40年代から、一般のサラリーマンがそこに標準的な土地付き住宅を持てるといった地価ではなかったが、さまざまな自営業者に
5500万円から8000万円に設定できる... の続きを読む